自社の認知度やイメージを向上させるために重要なのが、コーポレートコミュニケーションです。
この記事では、コーポレートコミュニケーションとは何か、取り組むメリットや注意点について解説します。自社の認知度向上やイメージアップを狙いたいと考えている方は、ぜひご覧ください。
目次
コーポレートコミュニケーションとは
コーポレートコミュニケーションとは、企業があらゆるステークホルダーと情報を共有し、相互に理解を深めるための活動のことです。コーポレートコミュニケーションは、主に社員を対象とした内部のコミュニケーションと、顧客や取引先を対象とした外部のコミュニケーションに分類できます。
コーポレートコミュニケーションが注目される背景には、市場に商品があふれ、「よいものを作れば売れる」時代ではなくなったことが挙げられます。多くの選択肢の中から、自社の商品やサービスを選んでもらうためには、コーポレートコミュニケーションが欠かせません。ステークホルダーに、自社の事業内容や理念などを認知してもらい、共感してもらうことが重要です。
企業がコーポレートコミュニケーションに取り組むメリット
企業がコーポレートコミュニケーションに取り組むのには、さまざまなメリットがあります。ここからは、主な3つのメリットを紹介します。
1. ブランディングにより競争優位性を確保できる
ブランディングとは、自社の価値や取り組みについての認知度を高め、想起してもらえるようにする活動のことです。ブランディングを強化することで「〇〇といえばA社」というイメージを与えることができ、ターゲットが「こんな商品がほしい」と感じた時に自社を思い出してもらえる機会が増えます。
自社の理念や商品について伝えるコーポレートコミュニケーションは、ブランディングを強化する手段のひとつです。積極的なコーポレートコミュニケーションによってブランディングが強化され、競争優位性を確保できる可能性があります。
2. ステークホルダーとの関係強化につながる
積極的なコーポレートコミュニケーションによって、ステークホルダーとの関係性を強化し、自社のファンを獲得できる可能性があります。
ファンを獲得できる理由は次の2つです。
・自社の魅力を多くの方に知ってもらえる
・単純接触効果を期待できる
自社の魅力をより多くの方に知ってもらえれば、その中から企業のファンが生まれる可能性があります。
さらに、単純接触効果も期待できます。単純接触効果とは、ザイオンス効果とも呼ばれる心理現象のひとつです。もともと興味がなかったことでも、複数回の接触が発生するうちに興味を持ち、好きになることがあります。例えば、知らなかった企業のアカウントであっても、投稿内容を何度も目にするうちに、気になる企業に変化することがあるでしょう。
コーポレートコミュニケーションへの取り組みとして、積極的に情報を発信することで、単純接触効果によるファン化が起きることがあります。
ファンが増えれば、口コミで高い評価を得られたり、リピーターを獲得できたりする可能性が高いです。
3. 危機管理対策ができる
コーポレートコミュニケーションでステークホルダーとの信頼関係を構築することで、危機管理対策につながるのもメリットです。
現在ではSNSが普及しており、ささいな発言やミスが、炎上につながるリスクがあります。意図せず炎上してしまうケースも少なくありません。
ステークホルダーとの信頼関係ができていれば、炎上後の謝罪や対応を受け入れてもらいやすく、炎上のダメージを軽減できるでしょう。
このように、コーポレートコミュニケーションは危機管理対策にも役立ちます。
コーポレートコミュニケーションに取り組む際の注意点
コーポレートコミュニケーションへの取り組みでは、単に発信の量を増やせばよいわけではありません。効果的なコーポレートコミュニケーションを実現するために、注意すべき点を紹介します。
1. 一貫性のある取り組みを行う
発信に一貫性がなければ、ステークホルダーからの共感は得られません。一貫性のある主張を行うことで、ブランドイメージが強化され、信頼にもつながります。
コーポレートコミュニケーションを実施する際には、発信の軸を決めましょう。また、発信前に社内で協議し、ブレがないか確認しておくことも重要です。
2. コミュニケーションの目的や相手をはっきりさせておく
コーポレートコミュニケーションの際には、ただ情報を発信するだけでなく、相手の反応をイメージしながらアプローチを行うことが大切です。そのためには、コミュニケーションの目的や相手を明確にしておく必要があります。
発信の際は、相手にどのような行動をしてほしいのか、事前に考えておかなければなりません。例えば、口コミを書いてほしい、従業員に積極的に働いてもらいたいなど、さまざまな希望があるでしょう。
また、同じ行動を期待する場合でも、相手によって効果的な発信の方法は異なります。例えば同じように口コミを書いてほしい場合でも、ターゲットが10代女性の場合と50代男性の場合では、アプローチ方法を変える必要があります。
イメージ通りに動いてもらうためには、コミュニケーションの相手や目的を明確にするとともに、効果的なアプローチ方法を知ることが欠かせません。
3. 相手からの反応 を受け入れる
コーポレートコミュニケーションは、一方的なものであってはいけません。ステークホルダーと双方向のコミュニケーションを行うことで、良好な関係を築けます。
こちらから発信した情報を相手に受け取ってもらうだけでなく、相手からのポジティブな反応が得られて、はじめてコーポレートコミュニケーションは成功といえます。どうすれば相手からの反応が得られるか、考えながら情報発信を行いましょう。
コーポレートコミュニケーションの手段
コーポレートコミュニケーションには、さまざまな手段があります。ここからは、コーポレートコミュニケーションの主な手段を紹介します。
1. プレスリリースの発行
プレスリリースとは、テレビ局や雑誌社などのメディアに対して、自社の情報を提供する文書のことです。
メディアは、プレスリリースの中からおもしろそうな情報を見つけて、一般消費者向けに発信します。つまり、プレスリリースを発行することで、メディアを通じて情報を発信できる可能性が高くなります。
2. SNSやWebサイトを活用した情報発信
SNSやWebサイトを活用すれば、ユーザーやターゲット層と積極的なコミュニケーションが可能です。アカウントやWebサイトの運用を工夫すれば、ターゲット層を絞り込んで効率よくアプローチできます。
企業が提供したい情報を、リアルタイムに発信できる点もメリットです。
3. イベントの実施
消費者やパートナー企業、株主など、幅広いステークホルダーとコミュニケーションを取るためには、イベントの実施も有効です。特定のステークホルダーのみを対象としたイベントも実施できます。
例えば、実際に商品を使ってもらう体験会や、新商品の発表会などのイベントを実施すれば、企業や商品の魅力をより身近なものとして感じてもらえるでしょう。
4. SDGsに関する取り組みの発信
SDGsに関する取り組みの発信も、コーポレートコミュニケーションの一種です。SDGsに関する取り組みを行うのであれば、具体的な取り組み内容や自社の姿勢も、あわせて発信しましょう。
SDGsへの取り組み方を示した「SDGコンパス」にも「報告とコミュニケーション」というステップが定められています。取り組みを行うだけでなく、目標や戦略、進捗などを報告することも求められているのです。
コラム「SDGコンパスとは？5つのステップと活用のためのポイントを解説」
具体的には、サステナビリティレポートでの報告や、ホームページ上での取り組みの発信などを積極的に行っていくとよいでしょう。
5. 手帳の活用
コーポレートコミュニケーションの手段として、手帳を活用するのも有効です。社員手帳を配布すれば、社員に知っておいてほしい理念や共通の情報を効果的に伝えられます。 手帳は普段から身につけるものであるため、社員が一貫性のある発信を行う際の指針にもなります。
手帳は、イベントでノベルティとして配布することも可能です。手帳の中身をカスタマイズすれば、自社の事業内容や理念などを掲載したものを、ステークホルダーに届けられます。手帳を使うたびに、自社の存在を思い出してもらえるでしょう。
手帳を活用したコーポレートコミュニケーションの事例はこちら「導入実績」
できることからコーポレートコミュニケーションに取り組もう
コーポレートコミュニケーションとは、企業がステークホルダーと情報を共有し、相互に理解を深める取り組みのことです。コーポレートコミュニケーションを実施することで、競争優位性を確保でき、ステークホルダーとの関係性強化や危機管理対策にもつながります。
コーポレートコミュニケーションを行う際は、プレスリリースの発行やイベントの開催のほか、手帳も活用できます。この記事を参考に、できることからコーポレートコミュニケーションに取り組んでみましょう。
