NOLTYサステナTOP
サービス

サービス SERVICE

OUR SERVICE 「知っている」から「行動できる」へ

NOLTYサステナは貴社内にSDGsを推進する力を育成します。
「書く」と「対話」を取り入れた実践型ワークショップで、
一人ひとりがSDGsに自主的に取組める状態を目指します。

SDGsの「自分ごと化」を促進
NOLTYサステナ2つのポイント

POINT 01 「書く」ことで自分の考えを整理
POINT 02 「対話」を通して日々の業務に落とし込み

POINT01

「書く」ことで自分の考えを整理

手書きの方がタイピングよりも自分の考えをうまく表現でき、目標達成に繋がることが証明されています。
さらにNOLTYサステナ専用ノート「SDGsアクションパートナーノート」を使うことで高い研修効果を実現します。

「SDGsアクションパートナーノート」で高い研修効果を実現

ノウハウを詰め込み、
NOLTYプランナーズが独自に開発した専用ノート

「SDGsアクションパートナーノート」はNOLTYプランナーズのビジネスツール開発のノウハウを詰め込み、NOLTYサステナのワークショップ専用に独自に開発しました。
自ら実践するのに必要な、「知る、考える、行動する」を無理なく行えるよう設計されています。

「SDGsアクションパートナーノート」を用いた3ステップ

ノートの筆記や人との対話を用いたインタラクティブで柔軟性のあるカリキュラム。
弊社ファシリテーターが以下の３ステップで、メンバーの“思いつき”を実現可能な“アイデア”へと導きます！

STEP 01 知る

節水してますか？など身近な例を使いSDGsについて考えるキッカケを作る。
STEP 02 考える

自社事業や業務の中でどんなことができるかを考える。チーム内での対話を通して具体的な行動目標に落とし込んでいく。
STEP 03 行動する

○月○日に誰と何をするという具体的で実現可能なToDoを作って実行する。

研修後

参考

紙の手帳の脳科学的効用について～使用するメディアによって記憶力や脳活動に差～

・スケジュールなどを書き留める際に、スマートフォンなどの電子機器と比較して、紙の手帳を使った方が、記憶の想起に対する脳活動が定量的に高くなることを発見しました。異なる記銘の方法で記憶の想起のプロセスに影響が生じることを、脳活動から初めて実証しました。
・異なる記銘の方法で記憶の想起のプロセスに影響が生じることを、脳活動から初めて実証しました。
・教育やビジネスにおいて電子機器が多用される中、記憶力や創造性につながる紙媒体の重要性が明らかとなりました。

出典: 株式会社日本能率協会マネジメントセンター、東京大学大学院総合文化研究科　酒井研究室、株式会社ＮＴＴデータ経営研究所による共同実験より

詳しくはこちら

POINT02

「対話」を通して
日々の業務に落とし込み

業績向上のひとつの手段として、組織活性化や組織変革のカギとして「対話」が注目されています。
NOLTYサステナは、専用のファシリテーターが一社一社に寄り添った効果的な対話を促進します。

専用ファシリテーターが効果的な議論をリード

NOLTYサステナは専用の経験豊富なファシリテーターがワークショップを進行します。
自社メンバーだけだと円滑に進まない議論も、外部のサポートが入ることで活性化し、全員が安心して参加できる場を作ることができます。

ファシリテーターご紹介

寄り添った進行で新しいアイデア創出をお手伝いいたします！
丁寧な進行で自信がない方にもわかりやすいワークショップを展開します。
自分に合った、納得のいくストーリー作りをサポートします！

1社1社にあわせたファシリテート

ワークショップ前に綿密なお打ち合わせを実施。
各企業の状況やお悩みのポイントに合わせて、実施するワークの内容をカスタマイズしてご提供します。

お打ち合わせ

貴社の状況、課題、ご要望を丁寧にヒアリングさせて頂きます。
事前準備

ヒアリング内容をもとに担当ファシリテーターがワーク内容を個別に組み立て。
研修実施

各社の課題に沿ったファシリテートを実施。綿密な事前準備であたかもその会社の社員のように溶け込んで議論をサポートします。

参考

社員間コミュニケーションは職場を活性化させる

互いが知り合うということは、自分のことを知っている人がいるということであり、その人数が増えればその職場にいる安心感が生まれ、また、他の社員との間でコミュニケーションが取り易くなる。他の社員にコミュニケーションが取り易くなるとお互いに情報を交換し合ったり、仕事のノウハウを提供し合ったりする機会を得ることができる。それらの機会を通じて、単に知り合っている状態から互いが学び合う関係、つまり互いが役に立ちあう関係が築かれることになる。さらに、こうして築かれた社員同士の関係は、それぞれが成果を出したり、功績をあげた時にそのことに関心を持ちやすくなり、互いに賞賛し合う機会を得ることにより、さらなる連帯感の創出機会を得ることになる。