社員用手帳

社員用手帳とは

社員用手帳イメージ

社員用手帳とは、貴社ごとに必要な情報を掲載する手帳で、経営方針や企業理念、マニュアル、各種手続き、年間予定、事業所一覧を追加したり、コンプライアンス意識の向上や、PDCAサイクルの習慣化など様々な課題解決ができるオリジナルの手帳です。

社員用手帳で解決できる課題

  • ・会社の方針、経営者の想いを社員に浸透させたい。
  • ・コンプライアンス意識を高めさせたい。
  • ・社員の自己管理力を高めたい。
  • ・社員にPDCAサイクルを習慣化させ、自己管理力を高めたい。
  • ・社員がいつでも使えるオリジナル資料を入れたい。
  • ・社員が目標管理ができるようにしたい。

このような課題を解決する社員用手帳作成のお手伝いをいたします。

社員用手帳作成のポイント

  • 1

    PDCAの習慣化で自己管理力を向上

    PDCA(Plan-Do-Check-Action)は仕事の基本であり、これが習慣化できている人とできていない人では仕事の成果が変わってきます。PDCAを確実に回すのに役立つツールが手帳です。手帳はスケジュール管理だけではなく、PDCAを回すツールとして目標管理にも使えます。社員用手帳として年間目標を記入するページを作ったり、進捗管理を行うことにより社員の自己管理力を高めることができます。

  • 2

    経営理念・方針の浸透

    企業価値観を社員と共有することは企業運営上大切なことです。しかし年頭の辞や研修などで伝えても、日々の業務に戻ると意識が低くなり現場の仕事に追われがちになります。そこで毎日使う社員用手帳に経営理念や年度方針、社員が共有すべき価値観などを入れることにより、それらを浸透させることができ、社員の意識を高め行動変容につながります。

  • 3

    コンプライアンス意識の向上

    一人の社員による不祥事や、組織としてのコンプライアンス意識が低かったために経営に大きなダメージを負うことがあります。コンプライアンス意識を高めることは経営の課題の一つです。そのために各企業は社員教育を定期的に行い、意識を高める努力をしています。社員用手帳はコンプライアンス教育を一過性に終わらせず、年間を通じてを継続されるために役立ちます。

  • 4

    大規模災害時の基本行動の浸透

    東日本大震災の際、社員の基本行動が浸透していなかったという課題が浮き彫りになりました。阪神・淡路大震災を教訓に大規模災害時の基本行動をつくり、カードなどで配布した企業が多くありました。しかし東日本大震災が起こった時、そのようなカードを配られたことも忘れていた社員が多くいました。一方、社員用手帳に大規模災害時の基本行動や連絡方法などを入れていた企業では大いに役立ったといえます。社員用手帳は毎日使うものであり、外出時でも持参するため有事の際にも役に立つツールといえます。

  • 5

    営業ツールとしての活用

    業界資料を社員用手帳に入れることにより、営業の辞書として役立ちます。実際に社員用手帳を活用いただいている会社のアンケートでは「会社概要」ページが営業時に役立つという声をいただいています。お客様から従業員の数や支店の数など聞かれた時などに正確な情報を提供することができます。

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